VDI環境の将来展望について知りたい方はこちらをチェック

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これからのバーチャルデスクトップ環境利用に向けて

VDI環境をビジネスシーンに導入すれば、業務をフレキシブルに、スピーディーに行なうことができるほか、事業の継続性も高くなります。「VDI」とは、「VIRTUAL DESKTOP INITIATIVE」の頭文字を取って省略した呼び方です。デスクトップの仮想化により、ユーザーは、別の端末で、時間や場所の制限を受けることなく同じデスクトップ環境を利用することが可能になります。

デスクトップ仮想化の技術は、近年のサーバー・ネットワークの大幅な技術革新により、コストパフォーマンスが高まり、急速に普及して来ています。シンクライアントの方式として、以前選択されていたターミナルサービス方式には、アプリケーションの互換性や利便性に大きな問題がありました。そのような事情から、普段使いの端末と同様のデスクトップ環境が提供されるVDI環境に注目が集まりました。

バーチャルデスクトップの環境を利用する場合、得られるメリットやこうむるデメリットは、ユーザーやシステム管理者、経営者といった各人の立場によって違いがあります。その内、経営者にとっては、ワークスタイルの変革や業務の改善、災害発生時の事業継続に役立つというアドバンテージがありますが、反面、データが一カ所に集中するために、情報の漏えいや消失などのリスクも高くなります。企業のオーナーは、そのあたりの事情を踏まえた上で、VDI環境の防犯性・有用性をあらかじめしっかりとチェックしておく必要があります。

仮想デスクトップ環境はこの先どうなってゆく?

次に、仮想デスクトップを利用するにあたっては、VDI環境の今後の展望にも気を配ることが大切です。昨今では、テレワークやBYODなどの導入が進み、タブレットなどのモバイル端末がビジネスシーンで利用されることも多くなってきました。そのような状況の中で、働く場所や時間、仕事に利用する端末を選ぶ自由度が高まり、バーチャルデスクトップ環境の技術革新も進んでいます。そうした中、従来であれば防犯上のリスクや利用可能なアプリケーションの制限により、実現することが困難だった特殊性・専門性の高い業務分野でも、VDI環境がどんどん利用されるようになってゆくでしょう。

また、タブレットに仮想デスクトップ環境を導入しようという取り組みは検討されているものの、防犯性やビジネスシーンにおける利用時の操作性に大きな問題があり、なかなか本格的な導入に至らないというのが現状です。しかしながら、最先端のVDI環境では、タブレットとの親和性も向上しています。例えば、バーチャルデスクトップ上にあるアプリケーションの内、必要なものだけをタブレットの画面に表示し、起動することが可能です。その一方で、ユーザーは、仮想デスクトップであることを意識せず、従来のタブレットアプリと同じ感覚で利用することができます。また、タブレット端末にデータが保存されないことから、防犯上のリスクも低いというメリットがあります。

3Dグラフィックへの対応と、サーバーOSによるVDIの導入について

従来であれば、バーチャルデスクトップ環境では、3D描画に対応することが難しいという業界内の定説がありました。そのような状況の中では、3D関連の業務を行なうために、仮想デスクトップを導入することはあきらめざるを得ない状況が多く存在しました。しかし、最新のVDI環境においては、サーバー側に専用の3Dグラフィックスカードを搭載することで、3Dへの対応が可能となって来ています。これから先は、3D関連業務でも、仮想デスクトップ環境を利用し、時間や場所を選ばず、さらに確実性の高い業務を行なうことが可能になるでしょう。

次に、バーチャルデスクトップ環境を導入するにあたって、大きな障害となるのは、何と言ってもOSのライセンス取得に掛かるコストの問題です。従来と比較して、高額な費用が掛かるために、コストパフォーマンスの観点からVDI環境の導入を断念せざるを得ないというケースも多く見受けられます。そのような問題を解決するために、有効な手段となるのが、サーバーOSを利用したVDIの導入です。サーバーOSのライセンスと、リモートデスクトップのCAL(クライアントアクセスライセンス)の組み合わせがライセンスコストの削減につながります。サーバーOSでも、デスクトップでの作業を行うことは可能ですので代用するという発想です。VDI導入にサーバーOSを適用すれば、利用数の制限が無くなります。

サーバーOSによるVDIを導入するためには、ユーザーあるいはデバイスの数に見合うリモートデスクトップCALを購入することが必要となります。とは言うものの、従来選択されていたVDAライセンスの取得費用と比較すれば、リーズナブルなコスト負担で済みます。また、将来的にはこのようなライセンスの取得に掛かる費用は、それぞれのVDIソフトベンダーでも低価格化を検討しているようです。