仮想デスクトップ（VDI）の導入でセキュリティの課題を解決しよう

IT化の影響に伴い、多くの企業ではその技術を取り入れてお仕事をしているところが増えてきています。例えばパソコンを導入することによって、今まで扱っていた書類や名刺などをデータとして管理し、書類を保管しておくスペースの削減を実現することができます。また、従来においては顧客とやり取りをする際に電話を用いてアポイントを取ったり、相談をしたりするケースが多かったのですが、パソコンからメールを打ち込んでやり取りする事はもちろん、今ではWebをしている企業は少なくありません。このようにIT技術を取り入れることによって、私達は効率的に仕事をすることができるようになっています。また、今後においてもAIなど人工知能の技術が発達し、さらにIT分野における成長を期待することができるでしょう。

しかし、パソコンを用いて仕事をするということは、重要な書類などもデータとして扱うことを意味します。サーバールームに自社サーバーを設けてデータのやり取りをしている企業もありますが、その企業の中にはセキュリティに関する課題を抱えているところもあるのではないでしょうか。IT化によって私達は便利に仕事をすることができますが、その一方でセキュリティに関しても考慮しなければならない必要性が出てきているのです。もしそのような課題を抱えている場合は、仮想デスクトップの導入を検討されてみてはいかがでしょうか。

仮想デスクトップを導入することによって、セキュリティの強化を図ることができます。端末側にデータを持たないため、情報漏えいリスクを少なく抑えることが可能です。例えば企業の中にはたくさんの社員が働いており、それぞれの社員一人一人が端末を持っているところもあるでしょう。端末側がデータを持っているケースでは、外部ディスクなどを用いれば簡単に企業のパソコンから重要なデータを持ち帰ることができます。これは、実際に過去においても社員の情報漏えい事件などの報道が行われていたので、ご存知の方も多いのではないでしょうか。しかし、仮想デスクトップを導入すれば、端末側にデータが残らないため、簡単に外部ディスクを利用してデータを持ち帰ることはできなくなります。そのため、企業のデータを安全に守ることができます。

企業の中には、セキュリティ対策をするために一つ一つのパソコンにセキュリティソフトを入れているところも少なくないでしょう。少ない台数のパソコンを所有している企業では、それぞれの端末にセキュリティソフトをインストールすることは容易ですが、複数の社員が働いているところでは、端末の数が多ければ多いほどセキュリティ対策をするだけで時間が潰れてしまいます。また、通常業務に影響を与える可能性もあるでしょう。そこで、仮想デスクトップを導入すればサーバー側に対してセキュリティをするだけで自社全体のセキュリティを高めることができます。こうすることによって、セキュリティの手間を大幅に削減することができるでしょう。

仮想デスクトップによって有事における対策やワークススタイル変化も期待できる

仮想デスクトップを導入することによってセキュリティだけでなく、有事における対策も打つことができます。日本では毎年災害に見舞われる地域があります。災害として一番被害が大きくなるのが地震です。海外でも発生することがありますが、日本は地震大国であると言われており、過去を振り返ってみても地震によって大きな被害に遭った地域は少なくありません。また、台風なども夏の終わりの季節においては日本列島を横断、または縦断するため、風や雨の影響によって交通機関が乱れたりすることもあります。

このような災害に対応するためには、事業を継続できるようにあらかじめ対策をしておくことが一般的です。仮想デスクトップを導入すると、社員が専用の端末を持っていれば自宅からでも会社のサーバーにアクセスをすることが可能となり、有事の際でも自宅から仕事を開始することができるので、リスクや課題を減らすことができます。自社に通わなくても仕事ができるため、ワークスタイルの変革も期待することができるでしょう。

仮想デスクトップを導入する心構え

仮想デスクトップを導入するためには自社で開発するのではなく、業者に依頼をして導入してもらうことがほとんどです。現在ではこのようなサービスを提供してくれる業者は複数あるため、どのような業者を選択しようか迷われている方も少なくないでしょう。また、自社内にシステムを構築するか（オンプレミス）、クラウド型仮想デスクトップサービス（DaaS）を利用するかの検討も視野に入れましょう。仮想デスクトップの場合、インフラの管理が煩雑になる恐れがありますので、サービスに任せるというのも1つの考えです。企業のデータを社内で管理したい、または仮想デスクトップの増減が激しいような環境の場合は自社内システムのほうが柔軟に対応できるでしょう。

選び方のコツとしては、デモ環境を準備してくれるかどうかを判断することです。どのような機能が付いているのか、セキュリティは万全か、要求するパフォーマンスを発揮できるか、自社にどのようなメリットを与えてくれるのかなどを実際に導入する前に把握できるため、業者選びの参考になります。また、ベンダーやSI業者を選ぶ時は導入実績を確認しましょう。導入実績が多いところを選択すれば、安心して利用することができるはずです。